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エレベーターの用途別一覧!種類別の特徴を解説

本記事はエレベーターを用途別にご紹介するほかFAQも掲載します。興味のある方はぜひご覧ください。

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乗用・住宅用・荷物用など、さまざまな用途のエレベーターがあります。

エレベーターの用途と種類


エレベーターは用途ごとにさまざまな種類があります。これらは運ぶ対象や設置場所、使用目的に合わせて設置されるものです。
代表的な6種類のエレベーターについて、用途や特徴を詳しく説明します。

乗用|オフィス・商業施設・マンションで利用

乗用はオフィスビルや商業施設、マンションで広く使われているエレベーターです。法律で床面積や定員などが定められているほか、以下の特徴を持っています。
● 高速移動によるスムーズな運搬
● 防犯対策として内部が見えるガラス窓を採用
● 複数台の運行管理を行う「群管理システム」の導入
また住居内のみ昇降する、かご床面積が1.3m2以下のホームエレベーターも乗用に分類されます。人を安全・快適に運ぶため、さまざまな工夫が施された設備です。

荷物用|運転者・荷扱者以外は乗車禁止

荷物用は倉庫や工場、商業施設で荷物の運搬のために使用されます。
安全確保のため必要最低限の人以外、搭乗は禁止で、間違って乗り込まないよう「搭乗禁止」の標識を掲示する義務があります。
扉の多くは、搬入口を大きくできる片開き式や上開き式です。動力もロープ式や油圧式など、重量に耐えられる方式が採用されています。荷物用は作業効率アップや従業員の安全に貢献しています。

自動車用|駐車場に設置されている

自動車用は駐車場に設置される車専用エレベーターです。
自動車を輸送するためのもので自動車の運転手以外が乗ることは禁じられています。
建物内を垂直に昇降出来るため、自走するスロープ式駐車場などよりもスペース効率
は良くなります。

寝台用|ストレッチャーも運べる奥行き

寝台用はストレッチャーやベッドの患者を安全に搬送します。
寝たままの移動できるよう、乗用より庫内の奥行きや幅が広く、荷重制限も緩和されているのが特徴です。また操作盤や壁面に抗菌素材を使用し、衛生面に配慮したものも多く見られます。
ただし、病院や介護施設など日常的に必要とする特定施設以外への設置はできません。歩行が困難な方の移動を助けるために、必要な装置です。

非常用|非常時や防災時の対策万全

非常用エレベーターは、災害時に消防隊が使用するためのエレベーターです。
基本的に高さ31mを超え法令の基準にあたる建築物には設置義務があります、乗用と兼用になる場合もあります。
耐火構造であること、既定数の消防隊員や設備を積載できること、特別な操作によって扉が閉まらなくても運転可能であることなど、緊急時に必要な機能が備わっています。
非常用は、災害時に唯一稼働し、安全な避難や救助活動を支えています。

エレベーターの用途に関するFAQ


エレベーターの用途に関するよくある質問は、以下の3つです。
● ドアは用途によって開き方が違う?
● 乗用と荷物用で適用される法律が違うって本当?

ここからは、それぞれの質問に回答していきます。

ドアは用途によって開き方が違う?

エレベーターのドアは用途に応じて開き方が異なります。
例えば、人の出入りが多い商業施設やオフィスビルの乗用エレベーターは、開口部を早く作れる「両開き」が採用されるケースが多く、一方、同じ乗用でもマンションや病院では、省スペースで設置できる「片開き」がほとんどです。
また「上開き」は、作業スペースの確保に有効で荷物用で採用される開き方ですが、安全上の観点から、法律で乗用・寝台用への使用はできません。
このように、エレベーターは設置場所や用途に応じて最適なドアと開閉方法が選択されています。

人用と荷物用で適用される法律が違うって本当?

人用と荷物用で適用される法律は異なります。
乗用の設置や点検は、建築基準法やバリアフリー法に従う必要があります。しかし、荷物用は積載荷重が1トン以上の場合や建物の用途によっては労働安全衛生法の規定も遵守しなければなりません。また、都道府県や市町村でエレベーターに関する条例がある場合は、併せて遵守しなければなりません。
さらには、適用される法律によって検査基準も異なるので、注意が必要です。
エレベーターにはさまざまな法律が適用されており、厳重に安全管理がされていることが分かります。

エレベーターに関するご相談ならマーキュリーエレベータへ!


エレベーターは用途によって、設置基準や積載量、構造に至るまで細かい規定があります。
エレベーターに関するご相談がございましたら、豊富な専門知識と経験を持つマーキュリーエレベータにぜひご相談ください。

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